お葬式は人生最後のイベント!費用はどのくらいかかるのだろう?

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最近のお葬式の傾向としては、従来の伝統的な葬儀ではなく、シンプルな葬儀をとりおこなう人が増えてきました。葬儀方法も多様化し、家族葬や火葬のみの直葬を選ぶなど、生前から家族に思いを伝えておくのが普通になりました。

この記事では、避けては通れない人生最後のイベントについてお伝えします。

一般的なお葬式の費用の相場

お葬式の費用の相場はあってないようなもので、その規模によって大きく変わってきます。

例えば祭壇は10万円前後から100万円まで、読経料が5万円~10万円、戒名料が15万円~50万円と、これだけでも130万円も違ってきます。その他にも火葬料が公営の場合は2万円くらい、民営の場合は5万円前後、通夜のふる舞い料理や葬儀当日の精進落としの料理が、ひとりあたり3,000円程度かかります。その他、寝台車や霊柩車、マイクロバスの使用料金も必要です。

寿命と年齢は関係ないというものの、やはり60歳を過ぎた者は家族への思いやりとして、自分の意向をまとめて書いておくと、遺された家族が迷わずにすみます。生前、口では、「葬式はなるだけシンプルにしてほしい」と伝えていても、親戚などから「あまりにも質素では可哀そう」などと言われると、遺族の気持ちは揺れます。しかし覚書のようなものでも本人が書いたものがあれば、まわりの人も納得してくれます。

葬儀の種類によって価格は変わりますが、従来通りの一般葬なら200万円くらいで、家族葬なら100万円くらいが標準的な価格のようです。しかし、ごくシンプルな直葬なら10万円くらい、家族葬なら50万円くらいでとりおこなうことができるようです。

葬儀の種類

日本では仏教式での葬儀が80%以上を占めますが、宗派によって葬式の内容が多少異なるため、生前に家族に宗派や菩提寺について家族間で話しておきましょう。また、家族の中でも信仰する宗教が違う場合は、生前に希望を伝えておきましょう。

一般葬

家族や親せき、職場関係の人、友人、知人、近所の人など、幅広くの人を招いておこなうお葬式で、葬祭会館などでおこなうことが多いようです。

家族葬

家族や親せき、故人と親しかった方のみでおこなう葬式なので、しきたりやマナーにとらわれずにおこなえます。少人数での葬式のため費用が抑えられます。

最近多いのが家族葬です。お葬式の流れは一般葬と同じで通夜、葬儀、火葬になります。家族葬を選ぶ人の多くは、近しい人だけで故人を見送りたいとか宗派にこだわらないお葬式をしたいなどの希望があるようです。お葬式にかかる費用は一般的なお葬式とあまり変わりませんが、祭壇の規模やお棺の質などによって費用が違ってきます。

無宗教葬

宗教的な儀式にとらわれず、自由な形式で行われる葬儀です。

生前葬

生前葬はその名の通り、自分が生きている間に自分の葬儀を行います。家族や友人、知人を招いて、直接感謝の気持ちを伝えます。

密葬

密葬とは、親族や近しい身内だけで営む葬儀のことです。本葬の前に家族だけで葬儀をおこない、1ヵ月くらい後で本葬をおこなうのが本来の密葬で、有名人などがこの形をとることが多いようです。

直葬

直葬とは、通夜と告別式といった儀式を行わずに火葬のみをおこないます。少数の親類で火葬に立会い、故人を見送る一番シンプルな葬式です。葬儀そのものをおこなわなわず、病院や自宅から直接火葬場にいくプランです。

病院から死亡診断書を発行してもらい葬儀社に搬送を依頼しますが、死亡後24時間は火葬することができないので、自宅または葬儀社か火葬場で安置し、その後火葬します。

意外と知らない葬祭費補助金のこと

住んでいるところの行政機関に「葬祭費補助金申請」を出すと、国民年金保険や社会保険に加入している者が死亡した場合、葬祭補助金が支給されます。支給額は各自治体によって異なるので問い合わせをしましょう。

すぐやるべきことのリスト表を作っておこう

自身が50代~60代の場合は、親がまだまだ健在で80代~90代で遠く離れて暮らしている場合もあるでしょうが、もしもの時にあわてないように「大切な人を亡くした時にすぐやるべきこと」を書いて、分かりやすいところに貼っておくと、家族で共有することができます。

リスト表に書いておきたいこと

  1. 親戚や知人への連絡
  2. 喪主を決める
  3. 葬儀社の決定と依頼
  4. 死亡診断書の請求
  5. 死亡届の提出
  6. 葬儀の形式などの打ち合わせ
  7. 火葬許可の申請・受領
  8. 通夜、葬儀の挙行
  9. 通夜、葬儀の香典などの記録
  10. 納骨、法要などの相談
  11. 健康保険、年金などの資格喪失届の提出
  12. 生命保険会社への連絡
  13. 相続人の非課税額などの確認
  14. 預貯金の確認
  15. 葬儀費用の引き出し
  16. 銀行への連絡(死亡通知)
  17. 公共料金などの引き落とし先の変更
  18. 死亡した人のカード類の返却手続き
  19. 相続手続き

細かく言えば申し越しあるかもしれませんが、基本的には上記のような感じです。

1~10までは葬儀屋さんの方でほぼ手配してくれると思います。11~18以降は個人でやるか、または行政書士や司法書士にお願いすることになりますが、こちらは時間的には十分に余裕がありますので慌てないで手続きを進めましょう。

まとめ

自分が亡くなった後の話や、大切な家族がもしもの時の話題を切り出すのは、だれしも苦手なものです。しかし、死は誰の身にも突然やってきます。葬儀の方法や死後の手続きなどをマニュアル化したり、生前から家族に思いを伝えておくことは、人生をよりよく生きるために大切なことです。

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