９種類ある介護施設の特徴を紹介！老人ホームや介護施設のメリット・デメリット

親が認知症を発症すると自宅での介護の難易度はぐっと高まり、家族の頭の中には「施設介護」という選択肢が出てきます。
しかし、いざ施設入居を検討しようとしても、たくさんの種類があってどこを選べばよいのかわからなくなりますよね。

今回は、たくさんの種類がある老人ホーム、介護施設の特徴やメリット・デメリットを簡単にまとめて紹介していきます。

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種類は多数あり！老人ホームや介護施設の特徴を紹介

自分の親の介護が必要になって、初めて老人ホームや介護施設にもさまざまな種類があることを知ったという方も少なくないでしょう。

全部で９種類ある施設の特徴や認知症対応の有無は、次のようになっています。

特定養護老人ホーム（特養）

施設で入浴、排泄、食事といった一通りの介護を受けられる施設で、費用が比較的安いのが大きな特徴です。しかし、要介護度が高く介護の必要性が高い順番に優先的に入所していく形になるので、入居待ちも非常に多くなっています。

原則としては要介護３以上の方を対象としており、認知症の方の入居にも対応しています。

老人保健施設（老健）

病院で入院していた方が退院した後、自宅で生活できるようになるまでの期間だけ入居し在宅復帰を目指すための施設です。

特養とは違い「在宅復帰」という目的があり、入居者の入れ替わりの回転も早いため、比較的入所しやすいです。本来の使い方ではありませんが、特養へ入居できるまでの待機期間を老健で過ごすという方もいます。

要介護１以上の方が対象で、認知症の方の入居にも対応しています。

介護療養型医療施設（療養病床）

一連の介護、重度の病気の療養に必要なケアを受けられる施設ですが、一見すると普通の病院と変わりません。医療的ケアは受けられますが、多くの介護施設で行われるレクリエーションなどのサービスはほぼありません。

新設は認められておらずどこも満床になっているケースがほとんどなので、施設の選択肢に入ることは少ないでしょう。

要介護度１以上（実際は要介護４～５の方の利用者数が多い）の方が対象で、認知症の方の入居にも対応しています。

住宅型有料老人ホーム

基本的なサービス内容は、食事の提供や緊急時の対応などにとどまり、具体的な介護サービスについては利用者が個別で居宅サービスを契約し利用する形となる施設です。利用した介護サービスの分だけ毎月の費用もかさんでいくのが特徴的です。

また、サービス内容によっても基本の費用が大幅に変動するため、月に１０万円以下の費用で収まる施設もあれば、億単位の費用が必要になる施設もあります。

比較的自立度の高い方、要介護度の低い方を対象とする施設が多いですが、中には認知症の方を受け入れている施設もあります。

介護付き有料老人ホーム（特定施設）

国から「特定施設」の認定を受けており、生活に必要な一通りの介護を受けられる施設です。住宅型有料老人ホームとは違い、毎月の介護サービスの利用料は定額となっているため、サービスの利用量が多い方にとってはお得な施設となるかもしれません。

その一方で、高額な入居時一時金などがかかることが多いのも特徴です。認知症に対応している施設は多いので、費用的に余裕があれば前向きに検討したい施設です。

サービス付き高齢者向け住宅（サ高住）

基本的なサービスは安否確認と生活相談サービスのみで、必要な介護は個別で契約して利用する必要がある施設です。比較的自立可能な方、元気に生活できている方を対象としているため、夜間に職員が常駐していない施設も数多くあります。

有料老人ホームのように、まとまった入居時一時金を支払う必要がないのが一般的であり、退去をしやすいのが特徴的です。
看取り対応をしている施設は少ないので、要介護度が高くなると退去しなければいけなくなるリスクもあります。

認知症の方の入居に対応しているかは、施設によって大きく異なります。

グループホーム（認知症対応型共同生活介護）

名前の通り、認知症の方を対象にした施設であり、９人以下の少人数（１ユニット）で自宅にいるような環境で共同生活をできるのが特徴です。

一通りの介護を受けられ、職員も認知症への適切な対応を心得ていますが、「地域密着型サービス」なので施設が存在する地域に住民票がある方しか利用できません。また、医療職員の配置基準が定められていないため、看護師など常駐していないことが多く、認知症が悪化したり要介護度が高くなり医療への依存度が高くなると、退去を促される可能性もあります。

要支援２、要介護１以上の認知症の方の入居に対応しています。

ケアハウス（軽費老人ホーム）

家庭環境、経済状況などの理由で自宅での生活が難しいと判断された方が利用できる施設です。自治体の助成により、有料老人ホームと比べると安価な費用で利用できるケースが多いです。

常駐している職員が２４時間体制で介護に対応している「特定施設型」、食事や安否確認といったサービスは提供されますが、介護サービスは個人で契約して利用する「一般型」があります。

特定施設型のケアハウスは、認知症の方の入居にも対応していることが多いです。

小規模多機能型居宅介護施設

ここまで紹介した老人ホームや介護保険施設は、施設を生活の拠点にするものでした。小規模多機能型居宅介護施設は、生活の拠点は自宅におき、デイサービス、ショートステイ（宿泊）、訪問介護といった介護サービスを比較的自由に組み合わせられるサービスとなっています。

例えば、在宅介護だとデイサービス、ショートステイ、訪問介護といった介護サービスを利用する場合、サービスごとに事業所と契約をします。計画的に利用できればよいですが、高齢者や認知症の場合は体調を崩しやすく、突発的にデイサービスを休んだり、訪問介護が必要になったりするケースが多いです。

小規模多機能型居宅介護施設の場合は、指定されている事業所のサービスを利用することになるので、突発的なサービス利用の変更もしやすいのです。サービスの基本はデイサービスとなりますが、あるときは自宅で過ごし、あるときは施設へ宿泊するといった生活を送れます。

地域密着型サービスに分類されるので地域住民でなければ利用ができませんが、料金が定額制となっているため、サービスを頻繁に利用する方にとってはお得になるかもしれません。

要支援１以上の方が対象で、認知症の方の入居にも対応しています。

老人ホームや介護施設のメリット・デメリット

老人ホームや介護施設の利用は、介護の負担が大きいと感じる家族の方にとってはメリットも大きいですが、当然デメリットもあります。

一般的に認知症の施設入居といったら「認知症対応型」という名前もついているグループホームを想像しがちですが、上述したように実際にはさまざまな老人ホームや介護施設でも認知症の利用者を受け入れているケースもあります。

ここでは、認知症の方が施設に入居する場合にどの施設形態でも感じやすいメリット・デメリットを紹介していきます。

老人ホームや介護施設のメリット

施設介護のメリットとしては、次のような点があげられます。

• 介護職、医療職のプロの対応を受けられる
• 一通りの介護を施設に依頼でき、家族の肉体的、精神的負担が大幅に減る
• 介護をする家族が介護離職や引っ越しなどをせずに済む
• 緊急時にも迅速に対応してもらえる

施設へ入居した場合、実際にそこで介護を受ける親が自宅よりも快適な生活を送れるケースもありますし、特に認知症対応を専門としているグループホームであればその傾向はより強くなるでしょう。

また、親の介護が原因で離職や引っ越しをせずに済む、介護の負担から解放されるというのも大きなメリットです。

老人ホームや介護施設のデメリット

施設介護のデメリットとしては、次のような点があげられます。

• 在宅介護に比べて、金銭的負担が増大する可能性がある
• 親が住み慣れた家を離れるのに抵抗を持ち、施設入居を拒否することもある
• 施設と親の相性が悪いこともある
• 施設の良し悪しはピンキリで、ずさんな介護をしている施設があるのも事実

家族からしてみれば、施設介護を選択することで増大する介護費用が大きなデメリットとして感じられるでしょう。

費用の安い施設もありますが、そういった施設は入居まで時間がかかるケースがほとんどです。

また、住み慣れた自宅で生活したいと強く望む親は多いですから、いかに説得できるかが施設介護の最初の課題となるでしょう。施設によっては介護の質が低く、特に認知症の場合は施設介護が原因で症状が急速に悪化するケースもあります。

まとめ

老人ホームや介護施設といっても、その種類はさまざまで認知症の親の施設介護を考えている場合でも、意外と選択肢は多くあります。施設介護は在宅介護と同じようにメリット・デメリットが存在しており、一概に良い悪いといえるものではありません。

認知症の親の施設入居を検討する場合は、まずはケアマネジャーや地域包括支援センターで相談して、各施設の特徴を吟味した上でどの施設へ入居してもらうか判断しましょう。